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0〜2歳の子どもを持つママ必見!教育費の効率的な貯め方

 

 

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1.老後の明暗は教育費で決まる

 

老後の明暗は、人生の3大費用である教育費をどう準備するかで変わります。

 

冒頭から驚かすようなことを言ってすいません。でも、一人でも多くの人にこの事実を知って欲しいのです。

 

人生の3大費用とは教育費・住宅費・老後費の3つを指します。私を含め30代・40代のみなさんは教育費・住宅費の2つがメインの課題になりますね。

 

教育費は、先々でかかる金額が比較的見通しやすいと言われているのですが、本当にそうでしょうか?

 

みなさんは教育費の見通しがついていると自信を持っていえますか?

 

しっかり準備したいと思う反面、何から手をつければいいか分からない方も多いのでは。

 

そもそも教育費がなぜ老後にまで関わってくるのでしょうか?私たちの親の世代まではそんな心配はなかったのです。

 

結婚が20代、教育費や住宅費は30代〜50代で目処がたち、現役時代で仕事をもうひと頑張りして60代を迎え、老後の生活に入りました。この頃は終身雇用制度で、退職金もある程度あり、年金もしっかりもらえていた時代だからです。

 

ところが今は、教育費が老後に直接影響してしまうんです

 

結婚が30代もしくは40代、出産する年齢もどんどん上がっています。

 

その結果、教育費と住宅費を準備する年齢も上がっています。結婚してから家を買うという流れは今も昔も変わらないので、30代・40代で教育費と住宅費に追われ、そのまま老後に突入してしまうのが今の私たちの生活です。

 

残念ながら仕事も退職金も自己責任の時代になってしまいました。これが教育費が老後に大きく影響するカラクリです。

 

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2.事例から見る教育費を考える時の落とし穴

 

教育費が老後にも大きく影響することはわかった、では実際にどうすればいいの?という疑問に答えます。

 

これからご紹介するのは実際のご相談で多い事例です。教育費を効率的に準備したいと考えている方も実はついついやってしまいがちな落とし穴です。このコラムを読んでくださっている方には、この落とし穴にハマることなく効率的に教育費を準備してもらいたいと願っています。

 

実際のご相談で一番多いのが「子どもとの生活にいっぱいいっぱいで教育費を考える暇がない」というものです。でもそう言っている間に子どもはどんどん大きくなって、気がついたら必要な教育費が全然貯められていない!という事態に陥ってしまうとしたら・・・それだけは避けたいですよね。結論、時間は作るしかありません。

 

実はライフプラン作成に必要な時間はたった6時間です。しかもご自身で何かやっていただくというよりはファイナンシャル・プランナーを相手に話をするだけです。準備や資料集めの時間を考えても10時間程度でしょう。確かに子育てしながら10時間と考えると気が遠くなるかもしれませんが、老後の明暗まで変わるとなると、話は違ってきませんか?

 

次に多いのが「とりあえず学資保険に入ればいいですか?」「ジュニアNISAをやってみたいんです」という商品選定のご相談です。ライフプランを作れば的確な商品を選ぶことは出来るのですが、商品選定から入ると本末転倒です

 

その商品がいくら良いものであっても、生活に合っているかどうかは別の話だからです。ライフプラン作成の流れでも商品選定は一番最後になります。

 

なぜ商品選定から考えてはいけないのか、学資保険を例にもう少し具体的にお話しますね。

 

一見安心して教育費用準備ができそうな学資保険ですが、実はリスクもあるんです

 

1つ例を挙げるとすれば、途中で解約した場合です。予定していた払い込み期間より前に解約してしまうとペナルティがあり、解約返戻金が保険料払込総額を下回る可能性があるのを知っていますか?「お得」と思って加入したのに、かえって損をしてしまうかもしれないのです。

 

はじめから途中で解約をすることを想定して学資保険に加入する人はいないはずです。それでも怪我や病気、介護、離職など何かの理由で途中解約せざるを得ないケースもあるはずです。学資保険に加入するのであれば、解約しないで済む方法を知ってからにしませんか。その他にも学資保険で注意する点はいくつかあるのですが、ここでは書ききれないので詳細は学資保険のコラムを参考にしていただければと思います。

 

それから、学資保険に加入しているから教育費は問題ないと思っている方、すみません。ほとんどの方の場合、学資保険で教育費を準備しても足りていません。少し足りないのであればまだいいのですが、実際には大幅に足りないのです

 

実際にソニー生命の「子どもの教育資金に関する調査2019」では、こんな結果も出ています。子どもの進学費用のための準備にかける平均支出額は17,474円/月です。大学等への進学のための教育費用は銀行預金が60.8%、学資保険が50.2%となっています。例えばこの17,474円/月を学資保険の保険料とみなして0歳から18歳までの18年間貯めた場合、いくらになるでしょうか。支払った保険料総額は3,774,384円です。受け取れる満期金は仮に多少増えたとしても400万円前後でしょう。

 

では大学にかかる費用はどのくらいなのでしょうか。細かな条件は置いておいて、ざっと金額を並べます。

 

国立大学(自宅通学)約524万円
国立大学(下宿)約814万円

 

私立文系(自宅通学)約684万円
私立文系(下宿)約954万円

 

私立理系(自宅通学)約819万円
私立理系(下宿)約1,089万円

 

先ほどの400万円前後という金額だと、国立大学で自宅通学の場合でも足りていません。足りない分を補う預貯金があればいいのですが、足りないことに直前で気づいて焦る…なんてことにはならないようにしたいですね。

 

先ほどの統計でもお伝えしましたが、子どもが生まれた時に学資保険を考える人はまだまだ多いようです。

 

私も子ども2人を妊娠中に、雑誌を読んだり、ベビーグッズを扱うお店でフリーペーパーをもらったりしましたが、妊娠中や子育て中に目にする情報には、実に多くの学資保険の広告が載っているということに気づきました。

 

主に「子どもにかかる教育費を“お得”に貯めよう」という内容を中心に書かれていて、なかには相談すると商品券がもらえるというものまでありました!

 

これでは教育資金準備=学資保険という考えになっても仕方ないなと思ったのです。

 

残念ながら雑誌やインターネットの情報は、基本的に良いことしか書いてありません。良い情報だけを真に受けて「人気ランキングを見て、みんな加入しているから」、「営業マンにお得と言われたから」という理由で、安易に学資保険へ入ってしまっていいのでしょうか?「親から勧められて」というのも学資保険に入る理由の1つですが、冒頭でも書いた通り時代が違うことを忘れないでくださいね。

 

上記に挙げた例は、加入の前にしっかりと計画を立てておけばある程度は防げるものばかりです。商品選定に気を取られて一番大事な計画が抜け落ちてしまっている代償ということになりますが、教育費の準備で失敗しないためにも必ず計画を立ててから商品を活用するようにしてくださいね。

 

計画を立てるアドバイスは簡単な相談なら2万円ですが、長い人生でみると1000万円以上の差がつきます。自分で言うのもなんですが費用対効果はかなり高いのではないでしょうか。

 

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3.教育費を効率的に準備したい人こそやるべき4つのステップ

さて、ここからは教育費を効率的に貯めたい人に向けてより具体的な方法をご紹介します。

 

まず、第1のステップは目標を設定することです。「子どもにどんな教育を受けさせたいか」を掘り下げて考えていく必要があります。ここが定まっていないと、学校選びはおろか、教育費の計画も立てられないのです。夫婦で意見が違うこともありますから、どんな教育をうけさせたいかのすり合わせが一番重要です。その上で、教育費の全体像を把握していけばいいでしょう。

 

第2のステップは家計の現状を知ることです。生活費の把握から、今ある資産と負債の確認、収入と支出を年間ベースで棚卸ししていきます。この時に源泉徴収票や住民税支払通知書、住宅ローンの償還表などお金に関する資料が必要になってくるのですが、大体の方がご自宅に保管しているものの、ちゃんと見たことがありません。大事なものと分かっているから保管しているけれど、どうやって見たらいいか分からないという資料を、将来の計画を立てるために活用し、分かりやすく説明するのが私の役割です。

 

余談になりますが、私も育児と家事と仕事で完全に後回しにしていたことがあります。それは家の整理です。「なんとなく使いにくい」「オープン収納なのでおしゃれに見せたい」という思いがあって、やっと今年の7月に整理収納アドバイザーの方に収納術を教わりました。手伝ってもらいながら作業を進めると、億劫に思っていた整理もどんどん進み1ヶ月後にはスッキリとした収納を叶えることができました。こんなにスッキリするなら早く頼んでおけば良かった・・・

 

やはり専門家の手を借りると心理的にも時間的にも10倍楽ですし、効果も10倍以上あると感じました。

 

これはライフプラン(生活設計)にも言えることだと思います。「家計をしっかり考えたい」、「教育費を効率的に準備したい」と思うのなら専門家に任せる時間の確保と客観的な視点は必要ということです。

 

第3のステップはライフプランを見ながら方向性を決めることです。実際に計画を作ると、「小学校から私立は難しいかな」、「やっぱり途中から妻が働きたいと言っている」、「今習い事にお金をかけすぎると将来がやばい」「大学は通える範囲のところで」、などライフプランから見えることが色々あります。

 

教育費はかけようと思えばいくらでもかけられるものです。ですから、いくら子どもが望んだ進路であったとしても家計とのバランスを考えなくてはなりません。その上でどうしてもやらせてあげたいことがあるなら、優先順位をつけて、出来ること出来ないことをきちんと説明してあげられるといいですね。ライフプランがあるとそんな話し合いもスムーズにできるのです。

 

第4のステップは実行支援です。計画まで立てて満足してしまっては元も子おもありません。その計画をできる限り実現可能なものにするために、仕組みを作ります。その時に初めて商品を活用するのです。銀行積立のケースもあれば、保険や投資などの金融商品の場合もあります。これは家庭の状況によって様々です。今は政府もiDeCo(イデコ)やNISAなど、優遇制度を用意してくれていますね。

 

さらに2019年10月からは幼保無償化も始まりました。どの商品や制度をどんな風に使うか、その戦略と仕組みがあってはじめて教育費は効率的に貯まるのです

 

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4.無料相談で解決!はあり得ない

お金の相談をする場合、相談料という切り口で考えてみると2パターンあると思います。

 

無料相談と有料相談です。

 

インターネットにしろ、無料の相談窓口にしろ、無料でお客様にとって有益な情報を教えてくれるのであれば最高ですね。

 

でも、そもそも無料相談はなぜ無料で成り立つのか!?を考えてみてくださいね。答えは無料相談に来たお客様に高額な商品を売るためです。どんなに親切そうに見える営業マンでも、生活のために稼がなければいけません。そうすると、販売側は相談が無料な代わりに保険などの金融商品を売らなければなりません。つまり無料相談は商品販売が最終的な目的で、お客様の資産形成や資産の改善が目的ではなくなります

 

色々な情報を親切に教えてくれた営業マンが、商品の話をすれば誰でもちょっと考えてみようかなという気になるはずです。でもちょっと待ってください。雑誌やインターネット、無料相談で教育費を考えようとすることは、自分から落とし穴にはまりにいくようなものです。

 

時間がないはずなのに無料相談で何時間も使ってしまう、人によっては何度も足を運ぶ方もいらっしゃるとか。さらには商品選定を先にしていまっています。これでは効率的な教育費の計画とは真逆の方向に進んでしまっています。

 

その点、私はどこの企業にも属さない中立的な立場のFPなので、お客様の資産形成や改善を目的としています。そのため、お客様に何かを売ることもありませんし、お勧めすることによって私に利益があることはありません。

 

余談になりますが、私がFP2級(AFP)資格を取ったのは2008年です。最初は自分のために始めたFPの勉強ですが、FPとして人の役に立ちたいという思いが芽生え保険会社のファイナンシャル・プランニングを専門で行う部署に転職しました。

 

そこでは4年間の間に、述べ150世帯の生活設計を担当させていただきました。部署の廃止が決まったこともあり、もっとお客様目線で長期的なサポートを提供したいという思いから独立を決意しました。

 

屋号のyou&me partners/ユメパートナーズには、「お客様の夢や目標を一緒に実現するパートナーでありたい」という私自身の夢と想いが込めてあります。ライフプランは一度作るだけで夢や目標を叶えるための仕組みは作ることができます。

 

でも、計画の通りに進まないのが人生です。どんなことがおこっても臨機応変に対応できるように、顧問契約という形で定期的なサポートも行っています。折に触れてお客様の人生に寄り添うことができるので、とてもやりがいのある仕事です。相談料がいくらか、よりもこの人に相談したいと思ってもらえるようなFPになるのが今の私の夢です。

 

余談が長くなってしまいましたが、最短で効率的な方法を知りたいのであれば、有料相談を選ぶことをお勧めします。限りある時間とお金は、目先の損得感情に振り回されず有効に使ってくださいね。

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5.教育費で悩まない賢いママになるための7ステップ

ここまでお読みいただきありがとうございます。アドバイスはご家庭の状況それぞれによって異なるのですが、少しでも教育費を効率的に準備するヒントになればと思いメール講座「教育費で悩まない賢いママになるための7ステップ」をご用意しました。

 

教育費の計画であれば、お子様が0歳〜2歳頃の小さいうちから始めると時間を味方につけることができて最も効果がありますが、お子様が何歳であっても遅すぎるということはありません。ぜひ効率的な教育費準備のために活用してくださいね。