2020年05月27日
教育費

データから見る教育にかかる費用

 

「子どもが欲しいけど教育費がかかるのが不安」「今はなんとかなっているけどこの先の学費が心配」「教育資金の準備ってどうしたらいいかわからない」・・・こんな不安や悩みを抱えていませんか?今日のコラムではあなたの不安を一発解消する方法をご紹介します。

 

 

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1.子どもの教育費、その不安を一発解消する方法は?

ソニー生命が2020年3月に発表したデータ「子どもの教育資金に関する調査2020」では、子どもの教育費に不安を感じている親はなんと70.6%もいることが分かりました。

 

では、その不安な理由は何なのでしょうか?

 

「教育資金がどのくらい必要となるかがわからない」が56.8%と最も多く、未就学児の親に関して言えば「教育資金に関して相談する人がいない」(22.5%)が他の層より高くなっています。

 

つまり、未就学児の親は教育資金がどのくらい必要かがわからず、それを相談できずに抱えている人が多いということです。

 

このコラムでは、「教育資金がどのくらい必要となるかがわからない」、「教育資金に関して相談する人がいない」という2つの不安を解消するコツをお伝えします。

 

読み終わった後には、教育費の不安がスーッと解消しているでしょう。

 

データや数字が出てきますが、なるべく分かりやすくお伝えしますので付いてきてくださいね。

まず「教育資金がどのくらい必要となるかがわからない」という時にとても役に立つのが、文部科学省が出しているデータ「子どもの学習費調査(平成30年度)」です。

 

このデータを知れば、教育費の平均値を知ることができます。

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2.教育費という言葉の意味

「教育費」と一言でいいますが、実際は様々な費用が含まれているのをご存知ですか?データ結果をご紹介する前に、教育費という言葉の意味を確認しておきましょう。

 

こちらも文部科学省の学習費総額を例に挙げて説明すると、文部科学省の学習費総額には学校教育費と、学校外活動費の2つが含まれています。

 

さらに細かくいうと、学校教育費には、授業料や遠足の費用、教科書などの図書費、制服、通学用品などが含まれます。学校外活動費には家庭内学習費や家庭教師などの費用、学習塾の費用から、習い事の月謝、通うための交通費などが含まれます。

 

言葉だと分かりにくい部分もあるので、合わせて図もご覧くださいね。

 

 

 

 

「教育費」という言葉を噛み砕くと、こんな費用まで含まれているということがご理解いただけたと思います。

 

ここから未就園児の養育費と、幼稚園から大学までの教育費を以下で詳しく解説していきますね。

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3.年齢別の教育費

✔️  子どもが0〜2歳の養育費

0〜2歳の子どもで幼稚園や保育園に在園していない子どものことをまとめて「未就園児」と呼びます。

 

被服費や食費、生活用品費、医療費、行事関連費などをまとめて養育費と呼びます。

 

私自身、子どもが生まれる前は、未就園児にお金がかかるイメージがあまりありませんでした。でも実際に子どもと暮らしてみると想像以上にお金がかかることが分かったのです。

 

まず子ども用のオムツや食器、寝具など生活用品一式が必要です。

0歳では出産祝いのお返しやお宮参りなど、お祝い関連の出費が多くありました。

1歳を過ぎて子どもが歩けるようになると、有料の遊び場へ出かけたり、おもちゃを買い足したりもしました。

2歳になる頃にはママ友との交流も増えて、ランチ代などの交際費も増えましたね。

 

平成22年と古めのデータになりますが、内閣府の「インターネットによる子育て費用に関する調査」で、保育園や幼稚園に通っていない未就園児の場合、年間の養育費の総額は843,225円かかるという結果が出ていました。

 

月にすると約7万円!!この金額はみなさんも想像以上ではないでしょうか。

✔️  子どもが4歳〜6歳の教育費

 

ここからは文部科学省のデータを表にしてご紹介します。

 

 

 

 

保育園の場合は世帯収入によって保育料が大きく異なるため一概にいくらかかるとお伝えできません。そのため、正確な金額を知りたい場合は記事の最後に無料個別相談のご案内がありますので、そちらをご検討ください。

また令和元年(2019年)10月から、幼児教育・保育の無償化が始まっています。そのため3歳〜5歳にかかる学習費総額は減る可能性がありますが、完全無料になる訳ではないので、ご注意ください。

✔️  子どもが7歳〜12歳の教育費

公立と私立の差はなんと4倍!私立小学校に通わせられるご家庭は、ごく一握りと言えそうです。

✔️  子どもが13歳〜15歳の教育費

公立のうち、学習費総額が最も多くなるのが中学3年生の時期です。

 

意外だったのが学習塾の費用で、中学校時代は公立約20万円、私立約14万円と私立よりも公立の方が学習塾費は多くなっています。公立を選んだとしても子どもの勉強にお金がかかるのは避けられないということですね。

 

実は、公立中に通われると、100%高校受験があるので、私立より公立の方が学習塾費も高くなります。さらに、難関校を目指すと塾だけでなく家庭教師をつけるケースなどもあるようですので、どのレベルの学校に進学させたいかも教育費に大きく影響します。

✔️  子どもが16歳〜18歳の教育費

✔️ 子どもが19歳〜22歳の教育費(単位:万円)

 

日本政策金融公庫が令和元年度「教育費負担の実態調査結果」を元に作成しました。

 

大学の場合は、進学先によっても費用が異なりますが、自宅外通学かどうかもポイントです。

自宅外通学を始める場合の平均的な費用は39.1万円、年間の仕送り平均額は102.3万円という結果も出ています。住む地域や、希望する大学によって追加の費用がかかることも覚えておきましょう。

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4.   教育費は誰に相談するのがベスト?

冒頭で「教育資金に関して相談する人がいない」人が多く不安を抱えていると書きました。

 

保険会社や不動産会社など“完全無料でライフプランを作ります”という広告を出しているところも多いですよね。一見すると“無料”という言葉は魅力的ですが、人が働くということはどこかでその対価(お給料)が発生するはずです。

 

そうなると、“無料”の先の目的が何か気になりませんか?事実、完全無料相談の先には商品販売があることが多いのです。

 

これだと教育費が心配だからライフプランを作りたかったのに、保険を勧められたとか、投資用不動産を勧められた…となり兼ねません。なんだか本末転倒な気がしますよね。

 

私は有料相談を実施しているFPのうちの一人です。有料で【教育資金のためのライフプラン設計】というものを作成しています。なぜ有料かを説明すると、3つの理由があります。

 

✔️ 商品販売を目的にせず、中立公平な立場でお客様の利益を最優先に考えたいから

✔️ 相談にかかる時間や知識に対してお客様から直接報酬を得たいと思っているから

✔️ ライフプランは作って終わりではなく、責任があるから

 

この3つが、私が有料でご相談を受けている理由です。

 

ただそうは言ってもハードルが高く感じるかたもいらっしゃるかもしれないと思い、オンライン限定ではありますが初回60分のみ無料個別相談をご用意しました

 

この記事の最後に詳細を載せていますので、どうぞご覧くださいね。

 

実際に、初回60分無料相談(オンライン限定)では「有料相談は受けたいけど、まずどんな人か気になる」「具体的にどんなアドバイスをしてくれるのか?」「実績はある?」などのご質問に1つ1つお答えして、私の人柄や、私でお役にたてるかどうか、などをお客様にご判断いただいています。

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5.教育費の不安を解消する3つのステップ

教育費の不安を解消するには、3つのステップが必要です。

 

ステップ1:それぞれのご家庭で子どもの進路を考えてみること

ステップ2: 進路を考えた上で平均的な教育費の額を知ること

ステップ3: 今からいくらどんな方法で貯めていくかを考えること

 

この3つのステップを踏めば教育費の不安のほとんどは解消できるはずです。

 

まずステップ1が非常に重要になりますので、家族でしっかり話し合って足並みを揃えましょう。いざ話し合ってみると夫婦で意見が全く違うケースが結構あるんですよ。

 

ステップ2はこのコラムを読んで、家族で話し合えば大丈夫そうだと思える方は安心ですね。

でももう少し詳しく聞きたいとか、自分では進路をイメージできそうにないとか、専門家のアドバイスが欲しいとか、少しでも思われた方は初回60分無料相談(オンライン限定)をご検討ください。

 

ステップ3については、各ご家庭によって様々です。今行なっている貯蓄方法を継続すれば問題ない方、利用する商品を変更した方がいい方、このままだと教育資金が足りなくなる可能性があるので、もう少し貯蓄の比率を高めた方がいい方など。

【教育資金のためのライフプラン設計】を作成した上で、しっかりと準備する方法をご提案させていただくのが一番良いと思います。

 

 

さて、ここまでお読みいただきありがとうございました。今回のテーマであった「教育資金がどのくらい必要となるかがわからない」、「教育資金に関して相談する人がいない」の2つの不安は解消されましたか?

 

不安解消の近道は、家族で進路について話し合う、教育費はデータで平均値を把握する、まずは初回60分無料相談(オンライン限定)で疑問や不安を整理、しっかり相談するなら【教育資金のためのライフプラン設計】という流れがベストです。

 

今回のコラムでご紹介した教育費だけを抜き出して考えても、最低でも約1,040万円、最高なら約2,650万円かかります。この数字だけを見て、どの進学プランがご家庭に合っているか判断するというのは、なかなか難しいですよね。

 

教育費は、子どもの人数や進路、家計の収支、他のライフイベントとの兼ね合いなど色々な要素が絡み合っています。教育費やその準備方法で悩んでいるなら、まずは初回60分無料相談(オンライン限定)をお気軽にご活用くださいね!

 

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